「起業したいけど何から始めればいいの?」
「アイデアがなくても起業はできる?」

このように、現在起業したいと考えているものの、今すぐ何をすればいいのか分からず困っていませんか?

結論から言えば、起業はアイデアの有無にかかわらず誰にでもできます。

ただし起業することが目的となっていると、いざ経営するときにうまくいかない可能性が高いです。そのため起業する前から起業に向けた勉強や準備を行うことが大切です。

こちらの記事では、起業のアイデアの見つけ方からアイデアがなくても起業する方法、起業前に勉強・準備すべきことについて紹介していきます。

こちらの記事を読むことで、

  • 起業するべき理由が明確になり、事業内容や目的を決められる
  • 起業前に勉強すべきことが分かり、起業に向けた準備ができる

ようになります。
ぜひ最後まで読み進めていって起業を実現させてください。

起業したいけどアイデアがない!どうすれば起業できる?

起業したいけどアイデアがない!どうすれば起業できる

「起業したい」という気持ちはあるものの、起業のアイデアがなくてどのように起業すればいいのか迷っている方は少なくないかと思います。

アイデアがないのであれば無理に起業する必要はありません。やりたいことが見つかった時、あるいは事業につながるアイデアを思いついた時こそが起業のタイミングと言えるでしょう。

では、起業するためのアイデアを見つけるにはどのようにすればいいのでしょうか。

以下では起業アイデアを見つける方法について解説していきます。

起業アイデアの見つけ方

起業のアイデアを見つけるには以下のような方法があります。

  • 既存のサービスを発展させられないかを考える
  • 複数の既存サービスを組み合わせて考える
  • 誰かの「面倒くさい」を解決できるものを探す
  • 自分の好きなことで他人に貢献できないかを考える
  • 海外の成功モデルを日本で導入できないのかを考える

すでにあるサービスをもっと飛躍させて考えたり、複数のサービスを組み合わせて考えたりすることで、新しいビジネスアイデアを見つけられるかもしれません。

ただしこれらの方法を試したからといって、必ずしも起業アイデアが見つかるとは限りません。まだ生まれていないサービスをゼロから生み出すのは簡単なことではないでしょう。

また、仮にアイデアを思いついてもそれが本当に他者の役に立つのかをきちんと考える必要があります。まだ世にはないサービスでも、それが誰にも必要とされないものだったら事業として成立しないからです。

他者に貢献できる商品・サービスであることを前提に起業アイデアを探しましょう。

常にアンテナを張ってアイデアのタネを探す

起業アイデアを考える上で、常に「何か事業につなげられないか」とアンテナを張っておく必要があります。

ビジネスアイデアは考えれば思いつけるというものではありません。そのため日々の小さな「起業のきっかけ」を見逃さないよう、常に意識しておくことが大切です。

また起業のアイデアを探す中で、自分の主観でものごとを考えると、なかなかアイデアが見つからない可能性が高いので注意しましょう。

たとえば「営業は嫌い」「実店舗での経営は考えていない」など、自分の中で好き嫌いを決めつけていると、それだけですでに起業するチャンスを多く逃しているかもしれません。

ビジネスアイデアを見つけるのは簡単なことではないので、焦らずに探し続け、良さそうなアイデアが思いついた時に起業を考えましょう。

2つの起業パターン!アイデアがなくても起業はできる

2つの起業パターン!アイデアがなくても起業はできる

起業には大きく分けて2つのパターンがあり、経営する事業内容によってはアイデアがなくても起業はできます。

その主な起業パターンとは以下の2つです。

  • まだ世にない新規サービスで起業する
  • すでに成功しているビジネスモデルで起業する

簡単に言えば、新しいビジネスアイデアを武器に起業することも可能ですが、すでにあるビジネスモデルを真似して起業することもできるというわけです。

それぞれの起業パターンの違いは主に経営の方針にあります。

たとえば、新規サービスでの起業は競合がいないケースがほとんどなので、サービスの向上とお客さん集めなどが求められます。

一方で、すでに成功しているビジネスモデルでの起業は競合が多いことがほとんどなので、差別化して他社にはない魅力を引き出すことが大切です。

ここからは、それぞれの起業パターンについて深掘りして解説していきます。

まだ世にない新規サービスで起業する

起業パターンの1つ目が、まだ世にない新規サービスで起業するアイデア先行型です。

まだ世にない新規サービスでの起業は、基本的に難易度は高めです。新規サービスをゼロから生み出すだけではなく、お客さんを集めてその商品・サービスを買ってもらわなければいけません。

特に、新規サービスはお客さんにとって未知のものなので、メリットや使い方をイメージされにくい可能性が高いです。そのサービスの魅力がきちんと伝わらなければ、お客さんに「お金を払って買いたい」と思ってもらうのは難しいでしょう。

しかし、競合が少ないことがほとんどなので、事業が軌道に乗れば一人勝ちできる可能性が高いというメリットがあります。他者へ価値を提供でき、お客さんにサービス・商品を買ってもらえるようなアイデアがあれば新規サービスで起業しましょう。

すでに成功しているビジネスモデルで起業する

起業パターンの2つ目が、すでに成功しているビジネスモデルで起業するというものです。

いくつかの企業が利益を上げているなど、すでに成功事例のある分野で起業するのは難易度が易しめです。ゼロから新しいものを生み出す労力をあまり必要とせず、どのようにすれば利益を上げられるかといった課題にもある程度答えがあります。

ただし、競合が多ければ他社にはない魅力を持っている必要があり、再現性の低いビジネスモデルの場合は失敗する可能性が高いので注意が必要です。

たとえば高い利益が見込める事業でも、起業するまでに多額の費用がかかるビジネスモデルなら起業の難易度が高まってしまいます。

どんな事業を始めるかによっても異なりますが、起業したいならすでに成功しているビジネスモデルを選ぶのも手段の一つです。

起業したい人が起業前に勉強すべき3つの知識

起業したい人が起業前に勉強すべき3つの知識

ここまで、起業するためのアイデアの見つけ方と2つの起業パターンについて見てきました。しかし、「起業しよう」と考えていきなり起業するわけにもいきません。

起業したい人は起業する前に以下3つの知識を身につけておくことが大切です。

  1. マーケティング
  2. 営業
  3. 情報発信

どれも事業を営む上では欠かせない知識です。ここからはそれぞれの詳細について解説していきます。

1.マーケティング

起業にあたってマーケティングの勉強を行いましょう。

マーケティングとはわかりやすく言えば、「商品が効率的に売れるような方法を考えて事業を営むこと」です。具体的には、販売する商品やサービスをどんな人が買ってくれるのか調査して商品の売り方を考えたり、どのように商品を作るかなど製造方法を考えたりします。

「マーケティング」という言葉を難しく考えてしまうかもしれませんが、本質は他者貢献にあります。どうすれば他者に価値を提供できるかを考えて実行すれば、売上や実績、評価などは後からついてくることが多いです。

なお、マーケティングは学問的に学ぶ必要はありません。すでに成功しているいくつかの企業をピックアップして、それら企業のマーケティング方法などを調べ、自分に再現できることはないかを考えることも勉強の一つです。

参考になる考え方などがあれば、実際に起業した時にそのマーケティング手法を取り入れましょう。

2.営業

続いて、起業前に営業について学んでおくことも大切です。

営業はいわばマーケティングの一種ですが、マーケティングの中でも営業は特に深めておいた方がいい知識です。

お客さんに商品を買ってもらうためには営業が欠かせません。

自社の商品やサービスを直接買ってもらうためにも営業が必要ですし、自社で請負の仕事をする場合も営業が必要です。そして自社の商品・サービスを知ってもらい、他社ではなく自社のサービスを選んでもらうために営業力が求められます。

営業力の高い企業は仕事を獲得しやすく、売上も伸ばしやすいといっても過言ではないので、営業は特に深めるべき知識と言えます。

3.情報発信

起業して事業を営む上で、情報発信は非常に大切です。

情報発信には以下の目的があります。

  • 信用の獲得
  • ファンの獲得

たとえば、SNSやブログ、ホームページなどを通して、自社の活動やサービス内容を開示している会社は他者から見て何をやっている会社なのかがわかりやすいです。

一方で、SNSやブログで情報発信せず、ホームページも作られていない会社の商品やサービスは不信感・不安を感じるかと思います。

つまり情報発信することによって会社の実態が明らかになり、会社の信用度アップにもつながるのです。

さらに情報発信をいつも受信してくれる「ファン」は、その会社の商品・サービスを買ってくれる可能性が高いです。

信用とファンの獲得の意味から、起業前に情報発信について学んでおくことは非常に大切と言えるでしょう。

起業したい人は注意!起業する理由と目的を明確にしよう

起業したい人は注意!起業する理由と目的を明確にしよう

「起業したい」と考えている人の中には、起業することが目的となっていて、起業した後の事業内容や経営ビジョンについてあまりイメージできていない人もいるのではないでしょうか?

「起業したい」気持ちが先行して起業するのは決して悪いことではありません。しかし起業するからには事業内容や経営方針などはきちんと考えておく必要があります。

起業したい人は以下の3点をよく考えた上で起業しましょう。

  • 起業しなければいけない理由
  • 販売する商品
  • 利益を発生させる手段と方法

ここからはそれぞれ深掘りして解説していきます。

起業しなければいけない理由

起業する前にまずは起業しなければいけない理由を考えておきましょう。

起業する目的が曖昧な人と明確な人とでは、起業後の経営に違いが生まれるといっても過言ではありません。

たとえば「新しいサービスが思いついたから、それを使って社会を豊かにしたい」や「広告の事業を立ち上げて魅力ある商品を宣伝したい」など。起業しなければいけない理由が明確になっている人は、起業する前から事業計画を考えている人が多いでしょう。

一方で、起業の目的が曖昧で、起業することが目的となっている人は要注意です。

特に「お金持ちになりたい」「社長になりたい」「かっこいい」という理由だけで起業する人の場合、事業計画が曖昧な可能性があります。

「起業」は事業を営むための手段に過ぎないので、起業を目的とするのではなく、事業を営むために起業しなければいけない理由を考えましょう。

販売する商品

続いて、実際に販売する商品を考えましょう。

上述したように、すでに起業する理由がはっきりしていて、販売する商品も決めている人は特に問題はありません。しかし、中には起業を目的として販売する商品を特に決めていないという人もいるのではないでしょうか。

販売する商品や具体的な事業の内容は起業後に考えることもできますが、わざわざ後回しにする必要はありません。むしろ、何を販売するのかを決め、そのための事業計画を起業前に立てておくことは非常に大切です。

サービスや製品を作って販売するのもいいですし、自分のスキルや経験を販売するのも手段の一つです。

起業前には起業する理由と販売する商品を考え、起業に失敗しないよう準備しておきましょう。

利益を発生させる手段と方法

起業したい人が考えるべき3つ目のポイントが、事業で利益を発生させる手段とその方法です。

起業する目的や販売する商品が明確でも、利益を上げられるとは限りません。商品の単価はいくらでそれを何人にどのように売って、どのくらいの利益を上げるのか考える必要があります。

また、優れている・役に立つ商品やサービスが確実に売れるわけではないので注意しましょう。

当たり前ですが、お客さんに認知されなければ商品を買ってもらえないので、まずは顧客の元にその商品の情報を届ける方法などを考える必要があります。

これらはいわゆる上記で説明した「マーケティング」にあたり、起業前にはマーケティングについてあらかじめ考えておくようにしましょう。

起業する時の注意点!不必要な勉強・準備は避けよう

起業する時の注意点!不必要な勉強・準備を避ける

起業前にあらかじめ勉強や準備が必要ということを述べてきましたが、中には後回しにしてもいい勉強や準備があります。

特に、「会計処理」や「会社法」などは、起業前に勉強する必要性が高くないと言えます。

もちろん、簿記の知識や法律の知識などは身についていた方が会社を経営するにあたって便利です。しかし、ある程度の会計の知識や会社法は会社を経営していく中で知識として身についていく場合が多いです。

また、業務の全てを事業者が行う必要はありません。利益が上がったら税理士や弁護士などを雇って会計・法律関係の業務を委託することも可能です。

会計処理や法律を一から勉強すると長い時間がかかってしまうので、起業が遠のいてしまうかもしれません。起業するにあたって目的や事業計画を立てたら、実際に起業を考えてみてはいかがでしょうか。

起業についての悩みを解決!起業相談ができる専門機関

起業相談が無料でできる専門機関には主に以下の3つがあります。

  • 商工会・商工会議所
  • 日本政策金融公庫
  • 認定支援機関

商工会・商工会議所とは、各都市に設立された「地域経済の発展」を目的とした団体です。

また認定支援機関とは商工会・商工会議所を含む、経営に関して専門知識のある支援機関のことで、起業にかかる費用や手続きなどについて相談できます。

ただし、注意すべきなのがこれらの専門機関で相談できる内容は、起業に際する具体的な相談という点です。すでに事業計画をある程度立てていて、事業内容や経営の方針が固まっている人向けの相談機関です。

事業内容をほとんど考えていない場合や、「起業したい」という漠然とした相談は明確な答えを得られない可能性があるので注意しましょう。

実際に起業したい時はどうすればいい?会社設立の流れ

実際に起業したい時はどうすればいい?会社設立の流れ

起業における事業内容や方針が定まり、資金などの準備が整ったら実際に起業しましょう。法人を設立する際は以下の流れで行います。

  1. 会社の基本事項の決定
  2. 定款の作成
  3. 定款の認証
  4. 資本金の払い込み
  5. 登記申請

会社設立には「登記(とうき)」と呼ばれる申請が必要で、登記するためには「定款(ていかん)」と呼ばれる会社の約束事を記した書類の作成が必要です。

また、株式会社や合同会社などどの会社を設立するかは自分で選ぶことができ、事業の目的や経営の方針によってどの会社が向いているかが異なります。

会社の設立手順については以下の記事で解説しているので、詳しい内容が気になる方はそちらもチェックしてみてください。

起業する際に資金を集める方法

法人は資本金1円から設立できますが、事業内容や販売する商品によっては、起業に伴って資金を必要とする場合があります。個人事業主として起業する場合も同様です。

特に在庫を抱えるビジネスを始める人、パソコンや専用機器などが必要なビジネスを行う人は、商品を仕入れたり設備を整えたりする元手が必要です。

資金を集める方法には主に以下のものが考えられます。

  • 個人の貯金を使う
  • パートナーと共同でお金を出し合う
  • 金融機関からお金を借りる
  • 投資家から投資してもらう
  • 国や自治体から助成金を受ける

中でも、個人の貯金を企業の資金として使うのがおすすめです。

個人のお金なので借金を抱えるリスクがありませんし、使い道も基本的に自由です。また、個人の資金が多ければ金融機関から評価されやすいので、事業拡大でお金を借りたいときに借りやすいというメリットがあります。

起業時に資金を集める方法について、以下の記事で詳しく解説しているので、資金調達について気になる方はこちらも併せてチェックしてみてください。

まとめ:起業したいなら事業計画を立てよう

起業にはアイデア先行で起業するパターンと、すでにあるビジネスモデルを再現して起業するパターンの2種類があります。つまり、アイデアがなくても誰でも起業できると言えます。

しかし、起業は単なる手段に過ぎず、起業した後は会社を経営しなければいけません。起業することが目的となっていると、起業後に経営がうまくいかない可能性があるので注意しましょう。

憧れで起業することは決して悪いことではありませんが、起業したいなら事業計画を立ててからする必要があります。どんな商品をどんな人に販売し、いくらの利益を得るのかなど事業内容を起業前にきちんと考えておきましょう。

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